Saya's 薬学ニュース vol.44-ニコチンパッチの正しい使い方／経口腸管洗浄薬に腎障害のリスクが...／後発医薬品使用促進／ネット販売禁止、低い問題意識

＜Today's news＞
1. ニコチンパッチの正しい使い方
2. FDAが経口腸管洗浄薬に腎障害リスクの警告表示を要請　
3. 後発品促進策を一層強化‐来年度予算案で方針
4. 薬のネット販売禁止、低い問題意識　

ニコチンパッチの正しい使い方　

2008年12月18日/HealthDay News　Nikkei NET

[要訳＆コメント]

米国家庭医学会（AAFP）は、ニコチンパッチの使い方について以下のように助言している：
・使用する直前まで包装を開封しない。準備ができたら封を開け、パッチの剥離（はくり）紙をはがす。粘着面には触れないようにする。
・上半身のパッチを貼る部位を清潔にし、乾燥させる。体毛の多い場所や、火傷、痛み、切り傷のある部分を避ける。
・皮膚にパッチを貼り（粘着面を下に）、しわができないよう伸ばして10秒間押さえる。パッチを扱った後は必ずすぐに手を洗う。パッチに含まれるニコチンにより目や鼻が刺激されるのを避けるためである。
・パッケージに表示されている時間を超えてパッチを使用しない。
・はがしたパッチは粘着面を合わせるように折りたたみ、子どもやペットが触れないようにして処理する。
・パッチを貼る部位は日によって替える。１週間空ければ同じ部位に貼ってもよい。

参考資料：原文

以上の内容を、どの程度説明できているでしょうか。いまやニコチンハップは市販で手に入るものとなりました。患者さんが安心して効果の高い使用ができるよう、初めての患者さんだけでなく、使い慣れている患者さんにも確認の意味で説明するとよいかもしれませんね。

　

FDAが経口腸管洗浄薬に腎障害リスクの警告表示を要請　

2008/12/18 －日経NET

[要訳＆コメント]

大腸内視鏡検査の前処理として腸管洗浄に使用される処方薬２種が、腎障害を引き起こす可能性があることが米国食品医薬品局（FDA）により報告された。

経口リン酸ナトリウム製剤Visicol*およびOsmoPrep*の２製品について、急性リン酸腎症のリスクがあることを警告として表示するよう促している。類似訳もあるが、下剤として低用量の使用は安全とのこと。リン酸ナトリウムをスクリーニングに使用する大腸癌は、米国で男女ともに診断される癌の第3位。

＊Visicol：日本では、日本人に適した製剤、用法・用量に検討され、経口腸管洗浄剤「ビジクリア錠」として販売されている

＊OsmoPrep：日本では未承認

　

後発品促進策を一層強化‐来年度予算案で方針

2008年12月19日－薬事日報

[要訳＆コメント]

社会保障費の自然増２２００億円の圧縮財源に、健康保険組合などを助成するため年金特別会計に設けられている「特別保健福祉事業資金」の清算で１３７０億円、一般財源化する道路特定財源で６００億円、後発品の使用促進で２３０億円を捻出して充てることで合意した。 着実な実施を行うための方策として以下が挙げられる

・保険者から被保険者への働きかけ：「ジェネリック医薬品希望カード」の配布

・療担規則、薬担規則の徹底

・普及啓発活動

社会保障費の財源として、後発医薬品使用促進が挙げられていることから、厚労省が後発医薬品の普及に対し大きな関心を寄せているのは間違いない。しかし、現場を見てみよう。沢井製薬が行った薬剤師に対するアンケートを見た限りでは、薬局側は後発医薬品の使用に対し意欲的でないことがわかる。患者側は後発医薬品に対し大いに関心を持っており、変更したいと考えている患者が多くみられたことから(92.8％)、ニーズがある限り改善の余地はあるように思う。ただし、薬局の経営を悪化させるような状態が続くようであれば、難しいようにも感じる。

参考記事：ジェネリック医薬品での処方・調剤を依頼する患者さんが着実に増加　前回13.2％から20.5％へ（沢井製薬）　ジェネリック医薬品について、依然として半数を超える薬剤師が“患者さんから尋ねられたら説明”（沢井製薬）　厚生労働省　医師向け後発品研修会開始　不安払拭で使用促進狙う(m3.com-じほう）

薬のネット販売禁止、低い問題意識　

2008/12/19 23:07－キャリアブレイン

[要訳＆コメント]

一般用医薬品（大衆薬）のうち、H2ブロッカー含有薬や風邪薬などのインターネットによる販売を規制する厚生労働省の省令改正案が実現したとしても、「あまり困らない」と考えているネットユーザーが全体の7割近くに上ることが、わかった。規制の方針を見直す必要があるかどうかでも、「どちらでもよい、分からない」との回答が4割を超えており、全体的にこの問題に対する意識の低さが目立っている。

規制する省令改正案を「知らなかった」と応えのは全体の68.1％（295人）であることからもわかる。

業者や厚労省などの間では、ホットなニュースとして話題となっていたが、どうやら一般の人たちにはその声はあまり届いていないようだ。このままだとネット販売を行っている人たちの訴えはなかなかとどかないのではないだろうか。