Saya's 薬学ニュース vol.85-第一三共の高血圧治療薬、インドで販売／タケプロンの効能追加を申請／米国の河川魚は薬剤に汚染されている／途上国中心に多剤耐性結核菌患者が急拡大／申し込み多く受け付け中止 国内初のがんワクチン外来／診療報酬請求の電子化を先送り

＜Today's news＞
1. ランバクシー、第一三共の高血圧治療薬、インドで販売
2. タケプロン「低用量アスピリン投与時における胃潰瘍又は十二指腸潰瘍の発症抑制」の効能追加を申請
3. 米国の河川魚は薬剤に汚染されている
4. 途上国中心に多剤耐性結核菌患者が急拡大　毎年４９万人が感染
5. 申し込み多く受け付け中止　国内初のがんワクチン外来
おまけ. 診療報酬請求の電子化を先送り　政府、開業医に配慮

大変ご無沙汰しております。
カナダ国内での移動や日本への一時帰国などで長らくアップデートできずにおりました。
その間に、様々な方より貴重なコメントを頂き、まことにうれしく思います。
私の疑問に答えていただいた方、ありがとうございました。今後ともご指導ご鞭撻のほどよろしくお願いいたします。他の読者の方とも、是非ディスカッションなどで知識共有等おこなってまいりたいと思いますので、今後ともよろしくお願いいたします。

ランバクシー、第一三共の高血圧治療薬、インドで販売
03/31/2009－インド新聞

[要約＆コメント]
第一三共の連結子会社であるランバクシー・ラボラトリーズは具体的な事業連携活動の一環として、2009年4月から第一三共の主力製品である高血圧症治療薬オルメサルタン・メドキソミル（日本での製品名：オルメテック）をOlvanceの製品名で、インド国内で販売することとなった。

同じアジア諸国の一員であるインド。今まではあまりインドの薬学に関して興味を持ってこなかった。第一三共はインドの製薬会社と「複眼経営」の実現を目指しているとのことであるが、インドの薬業事情はいったいどうなんだろうか。人口が多い分、価値が認められれば大きな売り上げが見込まれるとの期待もできるであろう。
インドの薬業事情が気になる方はこちら→薬事日報　インド薬業事情
薬事日報で連載が掲載されていました。

内容を見てみると、発展途上とはいっても日本や欧米に似ているシステムを用いていることがわかる。ただ、公的支出が日本に比べると低く、貧富の差が激しいインドでは低所得者には厳しい条件となっているのがわかる。
また、日本の薬科大学数は非常に多いと思っていたが、インドでも150校近くあるという。日本よりも8.7倍の国土、10倍の人口を持つ点からすれば、理解できなくもないが･･･人口の多さといえば、病床数の少なさに驚かされる。（０．７床／千人）これでは病気もしてはいられない。

タケプロンの「低用量アスピリン投与時における胃潰瘍又は十二指腸潰瘍の発症抑制」の効能追加を申請

2009/04/02－ケアネット　※ケアネット閲覧には会員登録が必要です

[要約＆コメント]
高齢化が進む日本では、脳梗塞や心筋梗塞の再発予防のために低用量アスピリンを服用する患者が増加しているが、国内において、低用量アスピリン投与時における潰瘍の発症抑制の効能・効果が認められた消化性潰瘍治療剤はないという。

胃・十二指腸潰瘍の中でNSAID潰瘍の割合は高く、アスピリンの服用は高用量でも低用量でも消化管出血のリスクとなることが論文等でも明らかとなっている。アスピリン服用者対非服用者とでは、10倍近く発生率に差があることからも、何らかの対応が必要となる。特に高齢者の場合はその発生率も上昇するため、脳梗塞等で服用率も増加するのであれば尚更である。適応・非適応に関わらず、高齢者に対しては注意が必要である。現在では潰瘍治療中はアスピリンは禁忌となるため、低用量アスピリン＋PPIの処方では保険が適応にならないのが現状であるため、タケプロン*が適応となれば保険適応の中で予防が可能になるのである。

文献：溝上裕士,わが国における低用量アスピリンによる胃粘膜障害　血栓止血誌18巻第4号：309-316,2007

＊タケプロン
一般名：ランソプラゾール
現在適応：胃潰瘍、十二指腸潰瘍、吻合部潰瘍、Ｚｏｌｌｉｎｇｅｒ－Ｅｌｌｉｓｏｎ症候群、逆流性食道炎、非びらん性胃食道逆流症、胃潰瘍又は十二指腸潰瘍におけるヘリコバクター・ピロリの除菌の補助
副作用：肝機能値異常、頭痛、めまい、軟便、下痢

米国の河川魚は薬剤に汚染されている

2009年3月26日/HealthDay News

[要約＆コメント]
米国（シカゴ、ダラス、フィラデルフィア、フェニックス、オーランド周辺の水路）の河川に生息する魚が微量の薬剤および化学物質に汚染されていることが明らかにされた。魚の組織および肝臓に、一般的な抗ヒスタミン薬であるジフェンヒドラミンをはじめとする７種類の薬剤が認められたという。ジフェンヒドラミン以外には、コレステロール低下薬gemfibrozil（Lopid）、高血圧治療＜カルシウム拮抗薬＞のジルチアゼム（商品名：ヘルベッサー）、てんかんおよび双極性障害の治療薬のカルバマゼピン（商品名テグレトール）、抗うつ薬fuloxetine（Prozac）、抗うつ薬セルトラリン（商品名：ジェイゾロフト）、石鹸（せっけん）をはじめとする衛生製品の香料としてよく用いられるガラクソライドおよびトナライドが検出されたとのこと。これまでに野生の魚から検出されたことはなかったものもあるという。

カナダでは、医薬品は一般ゴミとして廃棄してはならず、必ず薬局や医療機関に持っていくこととなっている。アメリカではどうなのだろうか？対する日本では回収しておらず、一般用ゴミとして廃棄するよう伝えているが、果たして日本の下水処理システムは欧米に比べていかがなものなのだろうか？
抗うつ薬などが魚の生態に影響を与える可能性がある、と示唆されている中では、アメリカでもカナダのように医薬品の回収を徹底させたり、すでに法で定められておりそれが実行されていないようならば、啓蒙活動も必要になるのではないだろうか。

途上国中心に多剤耐性結核菌患者が急拡大　毎年４９万人が感染
2009年4月2日－m3.com 提供：共同通信社 　※m3.com閲覧には会員登録が必要です

[要約]
世界保健機関（ＷＨＯ）当局者は１日、多剤耐性結核菌（ＭＤＲ－ＴＢ）の国際会議で、世界で毎年９００万人が新たに結核に感染し、そのうちの約４９万人は２種の薬が効かなくなる多剤耐性結核菌であることを明らかにした。インフラの整備が遅れている途上国を中心に急拡大している。

申し込み多く受け付け中止　国内初のがんワクチン外来
2009年4月2日－m3.com 提供：共同通信社 　※m3.com閲覧には会員登録が必要です
毎日新聞記事へのリンクはここをクリック

[要約]
国内初のテーラーメードがんワクチン外来*の申し込みが始まったが、案内開始直後からホームページ（ＨＰ）や電話での問い合わせが殺到（計約１６００件）。約９０分後、申し込み案内のＨＰを閉鎖、電話での自動応答も中断した。
＊ワクチン外来
免疫特性に合わせてがんワクチンを投与する。自由診療扱いで治療費は高額だが、抗がん剤や放射線治療などに比べて体の負担が軽いという。臨床試験に当たり、治療は主治医の承諾や大学側の審査を経る必要がある。

おまけ...　レセプトオンライン義務化

診療報酬請求の電子化を先送り　政府、開業医に配慮

2009年4月1日 －m3.com　 提供：毎日新聞社 ※m3.com閲覧には会員登録が必要です

[要約＆コメント]
政府は３月３１日、医療機関の診療報酬請求を１１年４月から全面オンライン化する方針について、「地域医療の崩壊を招かないよう配慮」したうえで事実上１１年度からの義務化を先送りすることを決めた。オンライン化は事務経費削減を意図した医療費抑制策の一環で、「改革が後退」との批判を受けるのは必至だ。
オンライン請求は、開業医の場合で３・２％しか普及していない。紙での請求と違い不正を見つけやすいため、政府は０６年４月、０８年度から段階的に義務化し、１１年度から全医療機関に広げる方針を決めていた。

確かに利便性を考えるともちろんオンライン化のほうが有効に思われるが、開業医主に痴呆の医師不足が懸念されている状態で、利便性のためだけに彼らを定年に追いやるにはいかないのではないだろうか。開業医不足がオンライン化に向けて大きな壁となっているのであれば、オンライン化には一定の条件を設け、病床数何個以上の病院はオンライン化を義務化する、などすべてに対し義務化する必要性が本当にあるのか再度考えて頂きたい。

Saya's 薬学ニュース vol.67-使用上の注意改訂お知らせ／医薬品医療機器総合機構職員の権限はどこまで？／花粉症には「使い捨てコンタクトを」／皮膚局所麻酔の危険性を警告／病院に温度管理システム構築

＜Today's news＞
1. ３剤で使用上の注意改訂
2. 薬害で医薬品医療機器総合機構（PMDA）職員の権限をどうするか
3. 花粉症には「使い捨てコンタクト」を
4. FDAが皮膚局所麻酔薬の危険性を警告
おまけ. NEC、米NYセイント・ジョセフ病院にRFIDタグを活用した温度管理システム構築

３剤で使用上の注意改訂
2009年01月15日－薬事日報

[要約＆コメント]
３種類の薬の使用上の注意改訂版が発表されたので紹介する。
①関節リウマチの治療薬「エタネルセプト」（商品名：エンブレル、ワイスが製造販売）
改訂内容：
１）　「警告」の項の結核に関する記載に「ツベルクリン反応などの検査が陰性の患者において、投与後活動性結核が認められた例も報告されている」ことを追記（症状の顕在化や悪化の恐れがあるため）
２）　「重大な副作用」の項に「皮膚粘膜眼症候群、中毒性表皮壊死症、多形紅斑、抗好中球細胞質抗体（ＡＮＣＡ）陽性血管炎、急性腎不全、ネフローゼ症候群」を追記
②悪性神経膠腫治療薬「テモゾロミド」（テモダールカプセル、シェリング・プラウが製造販売）
改訂内容：「重大な副作用」に「間質性肺炎」を追記
③Ｂ細胞性非ホジキンリンパ腫治療薬「リツキシマブ」（リツキサン、中外製薬が製造販売）
改訂内容：「重大な副作用」に「細菌、真菌、ウイルスによる重篤な感染症」と「進行性多巣性白質脳症」を追記

知識のアップデートにご利用ください。

薬害でPMDA職員の権限をどうするか
2009/01/15 22:17－キャリアブレイン

[要約＆コメント]
厚生労働省の「薬害肝炎事件の検証及び再発防止のための医薬品行政のあり方検討委員会」が開かれ、薬害における独立行政法人「医薬品医療機器総合機構（PMDA）」の権限について多くの意見が出た。
提言取りまとめのために事務局が整理した論点は、
（1）薬害肝炎事件の経過から抽出される問題点
（2）これまでの主な制度改正等の経過
（3）薬害再発防止のための医薬品行政等の見直し―の3点で構成。（感染リスクの高い生物由来製品について、医療機関や企業以外に患者本人へ製剤名やロットなどを公開記録できるようにする方針を検討）
人数を増やすだけでなく、権限の範囲等も再検討が必要であるという主張もあり、検討が必要と考えられる。
参考記事：厚労省：薬副作用、分析を強化　来年度から、担当者を１００人増員－－方針（毎日新聞）

Saya's 薬学ニュース vol.55で紹介したPMDA増員の記事。PMDAで実際増員されるのは、公務員ではなく、現場経験の豊富は医療関係者など（医師、薬剤師、統計学の専門家ら）であり、国家公務員でないことから裁量に関する疑問も上がっている。

花粉症には「使い捨てコンタクト」を
2009/01/15 22:21－キャリアブレイン

[要約＆コメント]
コンタクトレンズ使用者を対象に、「花粉症についての意識調査」を実施したところ、花粉の飛散時期にもコンタクトレンズを使用している人は74.5％で、「できればコンタクトレンズの使用を継続したい」と考えている人は88.3％もいたという。
眼科の専門家は、症状が出る前（1月）に眼科を受診することや、一度付着した花粉を完全に洗い流すことは難しいため、『1日使い捨てタイプ』に切り替えることを勧めている。

コンタクトの使用はもはや必須の時代になっているのかもしれない。そんな中でメガネをかけなさい、という指導はナンセンスであるため、どうにか影響を最小限に抑えるためにも、症状が出る前の受診はお勧めである。また、抗アレルギー薬は人によって合うものと合わないものがあるので、一つの薬が合わなくても医師と相談して合う薬を見つけるよう根気強く続けることも重要である。さらに、花粉症治療として目薬の使用が最も多いことも、コンタクトレンズの使用において注意すべき点である。

FDAが皮膚局所麻酔薬の危険性を警告
2009年1月16日/HealthDay News

[要約＆コメント]
米国食品医薬品局（FDA）は消費者および医療従事者に対し、処方薬・市販（OTC）薬ともに皮膚に塗布する局所麻酔薬の不適切な使用により、生命にかかわるリスクが生じるとの警告を発した。
該当する麻酔薬は、皮膚表面に近い神経末端の感覚を鈍らせる作用のあるリドカイン、テトラカイン、ベンゾカイン、プリロカインなどの麻酔成分を含有するもので、クリーム、軟膏およびゲル剤がある。不適切な方法で使用すると、薬剤が血流に取り込まれ、不整脈、痙攣(けいれん)、呼吸困難、昏睡さらには死亡などの反応を引き起こす可能性があるという。

リドカインを含むものには痔の治療薬（ex.ネリプロクト）などがある。特に、傷がある部分や、熱を持った部分に使用すると血中濃度が上昇しやすい傾向にあるため、その点を患者に指導する必要がありそうである。

おまけ…海外の病院

NEC、米NYセイント・ジョセフ病院にRFIDタグを活用した温度管理システム構築
2009年1月14日 12:01－RBB Today

[要約＆コメント]
NECならびにNEC Unified Solutionsは、米国ニューヨーク州のセイント・ジョセフ病院において、アクティブRFIDタグを活用した温度管理システムを構築したことを発表した。
このシステムは、同病院内の薬品や血液などが格納されている冷蔵・冷凍庫に温度センサー付アクティブRFIDタグを設置し、同タグより定期的に温度データを収集することで、病院内に保存されている薬品や血液などの温度管理を行うもの。物質の温度に加え、物質の状態や位置情報の24時間常時監視が可能となり、より精密な品質管理が実現した。

日本の病院での温度管理はどのようになっているのだろうか。この記事を読んでふと疑問に思った。研究にも応用できる技術であるが、利用している施設はあるのだろうか？

Saya's 薬学ニュース vol.32-貧しい国への支援（糖尿病とインスリン）／超多剤耐性結核菌／「センサーチップ搭載の薬」／医学部に薬学の授業を導入／「遠隔予防医療相談システム」

＜Today's news＞
1. 最貧国の子供たちへ、インスリンと糖尿病ケアの無償提供
2. 超多剤耐性結核の治療に大きな一歩
3. 「センサーチップ搭載の薬」で、身体反応をモニター
4. 山形大医学部に医薬品安全対策の講義―国内初
おまけ. KDDI・NEC・慶応大、「遠隔予防医療相談システム」の実験を開始～公民館で画面を共有しながら相談可能

最貧国の子供たちへ、インスリンと糖尿病ケアの無償提供
2008年12月5日－ノボ ノルディスク ファーマ株式会社プレリリース

[要訳＆コメント]
ノボ ノルディスク社は、世界で最も貧しい国々の10,000人の子どもたちに、インスリンの無償提供を含む糖尿病ケアの提供を行うことを発表しました。これは、「糖尿病とともに生きる子供たちの未来を変える」というプログラムで、2009年から5年間にわたって行うものです。
先進国において1型糖尿病の子供は寿命を全うできる可能性があるのに対し、サハラ以南のアフリカで生まれた子供が1型糖尿病と診断された場合、その寿命は1年にも満たないのが現状です。

アフリカにおける1型糖尿病の子供たち（0-14歳未満）は、38,000人と推定されるという。その子供たちが、インスリンを手に入れられないことで、1年未満の寿命で亡くなっていく…こんな事実を皆さんはご存知でしたか。食べ物が手に入らず飢餓により亡くなっていくことが多い貧しい地域では、インスリンなどの薬剤はどれだけ高価なものとして映っているのだろう。先進国でも国内で薬が承認されておらず、海外から全額負担で購入している人や、海外で移植をしに日本を発つ人たちもいる。そのくらいの、いやそれ以上に難しいことなのかもしれない。飢餓や感染症ばかりに目が行っていたが、糖尿病も支援の一つになるのだと、この記事で改めて教えられた。この子供たちは、先進国で生まれていれば…と考えることもあるのだろうか。それとも、その先進国という言葉を知らずに亡くなっていくのだろうか。

超多剤耐性結核の治療に大きな一歩
2008年12月8日－週刊医学界新聞

[要訳＆コメント]
財団法人微生物化学研究会は超多剤耐性結核菌（XDR‐TB）に有効な治療薬の開発をめざし，米国のリリー結核創薬イニシアチブとの共同開発研究を開始したことを発表した。
微生物代謝産物から発見した化合物CPZEN‐45は、「XDR‐TBに有効で，10剤耐性結核菌にも高い有効性がある」「高い安全性を有する」「耐性菌の出現頻度が極めて低い」といった特徴をもつため、結核菌に対する有効性が期待されている。

結核菌は、一般の人からは「過去の話」のような印象を持たれているかもしれないが、今でも死亡原因第4位に位置する驚異の疾患であることを忘れてはならない。それも、今まで効いていた薬に耐性が出始めていることが原因である。抗生剤・抗菌剤には、必ずと言っていいほど耐性が作られる時が来る。それが遅いか早いか、という話だけであり、新しい薬が開発されたからといって安心してはいられない。さらなる開発が必要なのである。

「センサーチップ搭載の薬」で、身体反応をモニター
2008/12/09－Wired Vision


[要訳＆コメント]
あと数年のうちには、錠剤を口にするという行為が、ただ薬を飲んで効いてくれるのを待つ、という以上の意味を持つようになるかもしれない。
薬の効果を簡単にモニターできるシステムを開発した。超小型コンピューターとセンサーを薬剤に組み込み、携帯電話やインターネットにつなぐというものだ。
この技術を利用すれば、患者の重要データを自動的に収集し、糖尿病や高血圧といった慢性疾患の管理に役立てることが可能になる。特に、一定量の投薬に対する患者の反応を詳細に追跡するのに役立つとみられる。
参考原文：WIRED NEWS 原文(English)

この技術で吸収や分布、代謝や排せつの速度が測れれば、薬物動態のチェックなどにも応用できるのではないだろうか。この技術がどこまで使えるものなのかがはっきり分からないので何とも言えないが、技術の進歩はここまで来たか…といった興味深い記事だったので紹介した。

山形大医学部に医薬品安全対策の講義―国内初
2008/12/08 11:00－キャリアブレイン

[要訳＆コメント]
山形大医学部は2010年度から、医薬品・医療機器の承認審査や市販後安全対策、薬害の問題などについて総合的に学ぶ講義を、医学部内に新しく設置する。薬害問題や医薬品の規制の仕組みなどについて系統立って学ぶ講義の開設は、全国でも初の試みになる。
講義の内容は、医薬品医療機器総合機構（PMDA）が実施している医薬品や医療機器の承認審査や、市販後の安全対策、副作用の被害拡大防止の方法のほか、薬害の問題などについて
山形大医学部では、この他にも現在診療科離れが起きている小児科や産科、救急医学、外科の4科のいずれかを研修内容として選択することで、一部の授業料を免除するなどの取り組みも国内初で行っている。

薬害を学ぶことで、薬の恐ろしさなどを患者の訴えから学ぶことはできるだろうが、これがどこまで学生の胸に響くか...見守っていきたい内容である。西洋医学においては、症状などから診断を下すまでに力を入れ、一度診断が下ればルーチンのように薬が決定される。一度出た薬はなかなか削除されないのが現状ではないだろうか。一人の患者に対しこんなにも薬の種類が処方されているのは、日本くらいではないだろうか、と感じるが、その辺医師がどのように考えているのかディスカッションしたい内容である。薬はできるだけ減らす方向で、さらに最小限の薬で症状を維持する。この点をこれらの教育から気づいてもらえれば、意味のある講義だと思うのだが。

おまけ...在宅医療
KDDI・NEC・慶応大、「遠隔予防医療相談システム」の実験を開始～公民館で画面を共有しながら相談可能
2008年12月8日 18:24－RBB Today

[要訳＆コメント]
慶応義塾、NEC、KDDIの3者は8日、同大学の「コ・モビリティ社会の創成プロジェクト」 の一環として、「遠隔予防医療相談システム」の実証実験を開始した。
採血された血液のサラサラ度合いを血液レオロジー測定装置で検出し、データをインターネットで都心の医師に送信し、住民と医師や健康コンシェルジュスタッフが血液データをはじめとする健康データをコミュニケーション端末の画面上で共有しながら、健康相談や助言などを行うことが可能となる。医師と定期的に話すことで住民の安心感を高め、QOL (Quality of Life) の向上、中長期的には自治体の医療費負担の削減につなげることが目標とのこと。なお、血液サラサラ度合いがわかる動画を遠隔で住民と医師が共有するのは、世界初の試みとなる。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　＊遠隔予防医療相談システム概要

Saya's 薬学ニュース vol.10のおまけでもIntelによる、TV電話を使った在宅医療患者のための医療管理システムを紹介した。Intelでは患者の血圧や心拍数のデータ管理によるものだが、今回の慶応大学では血液のサラサラ度合を機械を使って遠隔で測定する事が可能になるという。これらはいずでも、へき地における医師不足などの問題に対し、予防や未病の観点で期待ができる内容なので紹介した。いつでも相談できる、というイ環境は、市民にとっても安心材料となるだろう。