vol.106

＜Today's news＞
1. 社会問題化したイレッサの副作用
2. 抗癌剤が抱える4つの宿題
3. 「茶のしずく石鹸」で厚労省が迅速報告求める通知
4. 麻杏甘石湯＋銀翹散にインフルエンザの解熱促進効果
5. 日薬・児玉会長、医薬分業率100％目指す 
おまけ. 「公式」なき時代の若人に贈る3つのアドバイス 

本誌連動◇イレッサが残した宿題 Vol.1　社会問題化したイレッサの副作用

2011. 8. 29　日経MD　※日経メディカル閲覧には会員登録が必要です

[要訳]
ゲフィチニブ（商品名イレッサ）により薬剤性肺障害が社会問題化し、「医薬品には副作用がつきものである」という当たり前の事実が再認識された。一方で残された課題も多い。
2002年7月、非小細胞肺癌治療薬のゲフィチニブは、世界に先駆けて日本で承認された。患者や医師の要望を受け、薬価収載前でも保険診療との併用が認められる特定療養費制度（当時）が適用され、販売元のアストラゼネカは薬価収載前に発売する異例の対応を取った。
ところが、ゲフィチニブを服用した患者が急性肺障害、間質性肺炎を発症し、相次いで死亡したことが明らかになったのだ。日本人が薬剤性肺障害を起こしやすい理由はまだ分かっていない。ただ、「ゲフィチニブが契機となって、世界的に薬剤性肺障害への関心が高まり理解も深まった」という。

*comment*
がんの治療をしている患者や医師にとって、救世主とも取れるような薬だったのだろう。誰もがすがる思いで使用していた様子が見受けられる。
現在海外での臨床試験が盛んになっているが、この薬のように日本人のみで起こりうる副作用も存在するため、臨床試験のみをうのみには出来ない。自分の担当してる患者からどれだけ情報を聞き取り、それを他の患者のために報告していけるかが薬剤師の役割でもあるように思う。
「薬には副作用がつきものである」という根本的なことを忘れてはならない。薬を扱うものとして、できれば薬を使いたくないというのはここからきている。ただ、使用しなければならない時に、どのようなリスクがあって、どのような症状から判断できるのかなどを丁寧に伝えていくことが薬剤師として重要な任務であるように改めて感じた。


本誌連動◇イレッサが残した宿題 Vol.2　抗癌剤が抱える4つの宿題

2011. 8. 30　日経MD　※日経メディカル閲覧には会員登録が必要です

[要訳]

1　抗癌剤の有効性は何で評価すべきか

無増悪生存期間（progression free survival：PFS）と、全生存期間（overall survival：OS）のどちらで評価すべきか、という興味深い議論がなされている。

2　全例調査を課せば安全性を担保できるか

3　個別化医療で抗癌剤を生かせるか

個別化医療は、企業にとっては開発した薬剤の市場を自ら狭めることにもなる。だが、抗癌剤をより有効、かつより安全に使うために、有効な手段となるはずだ。

4　抗癌剤の副作用を金銭で救済すべきか

抗癌剤の使用と死亡との因果関係をどう判定するかなど、実際には様々な課題があり、“落とし所”はまだ見えない。

*comment*

1の「腫瘍が小さくなることをメインにおくか、生存率をメインにおくか」、という議論が興味深かった。製薬会社としては「腫瘍が小さくなった」という事実が売りになるためこちらをメインに考えがちであるが、腫瘍がいくら小さくなっても生存率が変わらなければ、患者としては同じ事のようにも思える。結局抗がん剤の毒性が腫瘍とは異なる形で患者の体を蝕んでいるのだとしたら、飲む意味があるのだろうか？この点では 『抗がん剤は効かない』（文藝春秋社刊）の著者である近藤誠氏（慶大放射線科講師）の論点に非常に共感できる。

 また、3の個別化医療により対象者をできるだけ絞りこむことが今後できるようになれば、莫大な数の副作用発現を抑えられるかもしれない。

 

ネキシウム：4成分目のプロトンポンプ阻害薬

2011. 8. 25　日経MD　※日経メディカル閲覧には会員登録が必要です

[要訳]

エソメプラゾールは、ラセミ体であるオメプラゾール（商品名オメプラール、オメプラゾンほか）の一方の光学異性体（S体）である。

オメプラゾールは、その代謝能力には個人差が大きいことが知られているのに対し、エソメプラゾールは、薬物動態及び薬力学作用の個人差が少ないと考えられている。また、エメプラゾールは、総代謝固有クリアランスがオメプラゾールに比べて低いことから、血漿からの消失が遅く、AUCが高くなるため、オメプラゾール以上の臨床効果が期待できる。さらに同薬は、オメプラゾールが取得している適応症（逆流性食道炎など）以外に、「非ステロイド性抗炎症薬（NSAIDs）投与時における胃潰瘍又は十二指腸潰瘍の再発抑制」にも適応を取得しているのが特徴である。

*comment*

オメプラゾールの欠点を補う製品の登場か！？オメプラゾールにとって代わる製品となりうるのだろうか？

「茶のしずく石鹸」で厚労省が迅速報告求める通知

2011. 8. 26　日経MD　※日経メディカル閲覧には会員登録が必要です

[要訳]

「茶のしずく石鹸」により小麦依存性運動誘発アナフィラキシー（WDEIA）を発症する患者が出ているという。2009年ごろから同石鹸を使用し始めた後、小麦含有食品を摂取して、眼瞼浮腫や顔の浮腫を呈する患者が出始め、問題が表面化した。茶のしずく石鹸を販売していた悠香（福岡県大野城市）によると、これまでに何らかの症状を訴えた人は600人以上。WDEIAの原因は、同石鹸に含まれていた加水分解小麦と考えられている。

株式会社　悠香HP　http://www.yuuka.co.jp/

*comment*

この石鹸は女性のほとんどが知っている商品であるように思う。現在株式会社　悠香では、
2010年12月7日以前の販売商品に関しては交換または返品の対応をしている。同年12月8日以降の商品に関しては、小麦由来成分の替わりにシルク由来の成分を配合しているとのこと。

化粧品に関しては、添加物による害が判別しにくい分原因が特定できないケースも多い。化粧品だから、と自分の許容範囲外と決めつけている薬剤師も多いのでは？

麻杏甘石湯＋銀翹散にインフルエンザの解熱促進効果

2011. 8. 30　日経MD　※日経メディカル閲覧には会員登録が必要です

[要訳]

2009年のH1N1インフルエンザのパンデミックの初期に、中国で行われた無作為化非盲検試験で明らかになったという。

 

日薬・児玉会長、医薬分業率100％目指す

2011年08月27日 20:25 キャリアブレイン

[要訳]

日本薬剤師会は8月27日、東京都内で通常総会を開いた。この中で、児玉孝会長は「薬剤師の職能を確立するための手段として、医薬分業率100％を完成させたい。そのためには国民から役立っていると思っていただく必要がある」と述べた。

児玉会長は、「薬剤師が医薬品の研究、開発、製造から調剤、セルフメディケーション、生活者への服薬指導に至るまでのすべての過程において責任と主体性を持つことが大事だが、あらゆる面でまだまだ」と指摘。

*comment*

この題名を見たとき、医薬分業率だけの問題だろうか？と疑問を持って見てみた記事だが、記事を見てみても疑問が残る。責任と主体性を持つ事はもちろん重要だが、抽象的で具体性に欠ける。どんな活躍をと考えているのか、もっと具体的な議論に発展させたいものだ。

「公式」なき時代の若人に贈る3つのアドバイス

2011. 8. 25　日経MD　※日経メディカル閲覧には会員登録が必要です

[抜粋]

アドバイス1：本当にやる気があれば、臨床留学はできる

もちろん簡単ではありませんが、本当にやる気があれば、必ず道は開けます。

要は、本当にやりたいと思っているかどうかです。その覚悟を聞き返すと、たいていの人は口をつぐんでしまいます。この決意ができるかどうかが、臨床留学で成功するかしないかの分かれ目になると言っても過言ではありません。

アドバイス2：人と同じことをしない― Make a difference ! ―

直訳すれば「違いを作り出す」ということになりますが、「何か大きな仕事をして現状を変える、改革する」というニュアンスがあります。人と同じことをやっていては“make a difference”することはできません。

アドバイス3：野心を持つ

「野心」ならば何でもありです。金でも地位でも名誉でも。どんなことであれ、大きな仕事をするには野心が必要です。野心がないと、人は重箱の隅をつつくような仕事で満足してしまいがちだからです。

*comment*

進路に悩んでいる後輩に伝えたい言葉を代弁してくださった記事なので載せました☆

Saya's 薬学ニュース vol.70-ワクチンの予防接種後副反応報告書を公表／レセプト請求電子化は違憲／薬害Ｃ型肝炎訴訟和解の困難さ／アルツハイマー患者に抗精神病薬は死亡率をUPさせる？／フランと日本の医療

＜Today's news＞
1. 各種ワクチンについて予防接種後副反応報告書を公表　　厚労省
2. レセプト請求電子化は違憲　「営業侵害」医師ら提訴へ
3. 国の同意、２割不透明：薬害Ｃ型肝炎訴訟　「フィブリン糊、判断困難」
4. アルツハイマー病患者において抗精神病薬により長期死亡率が上昇する
おまけ. わが国の在宅医療とフランスからの示唆

各種ワクチンについて予防接種後副反応報告書を公表　　厚労省
2009年1月15日－m3.com 提供：WIC REPORT（厚生政策情報センター）

[要約＆コメント]
厚生労働省は平成18年度の「予防接種後副反応報告書」を公表した。これは、平成18年4月1日から平成19年3月31日までの間に厚労省に報告された予防接種後副反応報告を報告基準にある臨床症状ごとに単純集計し、まとめたものである。
対象とされたワクチンは、定期接種として実施されたジフテリア・百日せき・破傷風混合、ジフテリア・破傷風混合、麻しん、風しん、麻しん・風しん混合、日本脳炎、ポリオ（急性灰白髄炎）、ＢＣＧ、インフルエンザである。
参考資料：予防接種後副反応報告制度について（PDFファイル）

ここでは詳しく紹介しませんが、参考資料のPDFファイルにそれぞれのワクチンによる副反応事象が記載されています。是非活用下さい。

レセプト請求電子化は違憲　「営業侵害」医師ら提訴へ
2009年1月16日－m3.com 提供：共同通信社　※m3.com閲覧には会員登録が必要です

[要約＆コメント]
診療報酬明細書（レセプト）のオンライン請求を義務化するのは「営業の自由の侵害で違憲だ」として、国に対しオンライン請求の義務がないことの確認と一人当たり100万円の慰謝料を求め、横浜地裁に提訴することが15日、分かった。（提訴は21日）
弁護士は「オンライン請求には高額の設備投資が必要で、対応できない医療機関は廃業するしかない。国会の立法によらない省令で一律に義務化するのは、憲法の保障する営業の自由の侵害だ」と訴えている。
類似記事：診療報酬の「電子申請義務化は違憲」…国を提訴へ（ケアネット　提供：読売新聞）

とうとう提訴に至ったレセプトオンライン請求義務化に対するの問題。先日匿名さんにコメントを頂いたように、オンライン化が義務化されれば、地域医療や歯科医療に多大な損害を与えることとなる。この訴訟により、オンライン化への動きも大きく変化を加えられるのではないだろうか。引き続き、今後の動きに注目したい。

国の同意、２割不透明：薬害Ｃ型肝炎訴訟　「フィブリン糊、判断困難」
2009年1月16日－毎日新聞社

[要約＆コメント]
薬害Ｃ型肝炎訴訟の原告約１４００人のうち、被害者救済法に基づく和解に国が同意するかどうか未定（保留）の被害者が、全体の２割の約２７０人に上ることがわかった。薬害肝炎被害者は、病状に応じ１２００万～４０００万円の給付を受けられるが、その前に国と裁判上の和解が必要になる。
保留のケースは...
（１）血液製剤フィブリノゲンを接着剤として調合した「フィブリン糊（のり）」で感染した...因果関係の判断ができない＜１６０人＞
（２）ウイルス処理が比較的有効だった時期（８５年８月以前）に投与され、大量の輸血も受けた＜１０人＞
（３）医師らの投薬証明だけでカルテなどがない...投薬証明に加え、医師らを尋問した上で判断が必要＜１００人＞
－－に大別される。

保留にされている間に、病状は進行し続け、死に至ることも実際に起きている。これらの訴訟には時間がかかり、さらに実際感染が多数起きた時期は４０年近くも前のことになるので、もちろん証拠となる書面を入手することももはや困難である。国としては救済したい思いがあっても、どの程度でラインを引くべきなのか最も難しい部分なのだろう。両者の間で、よい方法が生み出されることを祈るばかりである。

アルツハイマー病患者において抗精神病薬により長期死亡率が上昇する
2009年1月19日－m3.com　 提供：Medscape　※m3.com閲覧には会員登録が必要です

[要約＆コメント]
新しい試験で抗精神病薬の処方を受けるアルツハイマー病患者の長期死亡率上昇が示され、アルツハイマー病患者の神経精神症状の治療のため有害性の少ない代用療法の必要性が浮き彫りになっていると研究者は述べる 。抗精神病薬（チオリダジン、クロルプロマジン、ハロペリドール、トリフロペラジン、リスペリドン等）は複数の症状（攻撃性、苦痛等）がみられる患者においてのみ使用し、例外的状況を除いて、3ヵ月以上使用すべきではないと訴えている。

実際、6~12週間抗精神病薬を投与した場合、中程度の効果が得られているとのことなので、精神症状には第一選択薬として広く用いられているとのこと。ガイドラインもあくまでガイドラインでしかなく、新たな知見に合わせて改良されていくべきである。

おまけ...フランスの医療

わが国の在宅医療とフランスからの示唆
2009年1月19日－医学書院

[要約＆コメント]
フランスと日本の医療制度には，極めて多くの共通点がある。医師は自由開業制であり，患者は受診におけるフリーアクセス権を持つ。また，国民皆保険のもと豊富な種類の保険があり，保険会社・医療・被保険者は良好な関係がみられる。
フランスでは，在宅入院という概念があるのである。入院で行うことを在宅で行うという概念である。代表的なものは抗がん剤による化学療法である。対象にはその他手術後の管理，リスクの高い妊娠，点滴などがある。今後の日本でも，フランスのような高度な在宅医療が求められていく。その中で，診療所の医師が，どこまで在宅医療を担えるのかは大きな課題である。

フランスの医療が日本の医療と似ていること、ご存知でしたか？私は知りませんでした...医療費などはどうなっているのでしょうか？日本と同じようにたくさんの負債を抱えているのでしょうか？
新たな薬剤師の職能拡大域として、在宅医療が注目されている。癌患者の多くも、自宅での療養を望んでいる人が多い事もあり、フランスでニーズが拡大したのも納得である。しかし、癌のような疾患を在宅で行う事を可能にするのは、日本にとって大きな課題となるであろう。他国では可能にしている、という事は日本でも不可能ではない。いい手本があるのであれば、有効に利用するべきである。

Saya's 薬学ニュース vol.67-使用上の注意改訂お知らせ／医薬品医療機器総合機構職員の権限はどこまで？／花粉症には「使い捨てコンタクトを」／皮膚局所麻酔の危険性を警告／病院に温度管理システム構築

＜Today's news＞
1. ３剤で使用上の注意改訂
2. 薬害で医薬品医療機器総合機構（PMDA）職員の権限をどうするか
3. 花粉症には「使い捨てコンタクト」を
4. FDAが皮膚局所麻酔薬の危険性を警告
おまけ. NEC、米NYセイント・ジョセフ病院にRFIDタグを活用した温度管理システム構築

３剤で使用上の注意改訂
2009年01月15日－薬事日報

[要約＆コメント]
３種類の薬の使用上の注意改訂版が発表されたので紹介する。
①関節リウマチの治療薬「エタネルセプト」（商品名：エンブレル、ワイスが製造販売）
改訂内容：
１）　「警告」の項の結核に関する記載に「ツベルクリン反応などの検査が陰性の患者において、投与後活動性結核が認められた例も報告されている」ことを追記（症状の顕在化や悪化の恐れがあるため）
２）　「重大な副作用」の項に「皮膚粘膜眼症候群、中毒性表皮壊死症、多形紅斑、抗好中球細胞質抗体（ＡＮＣＡ）陽性血管炎、急性腎不全、ネフローゼ症候群」を追記
②悪性神経膠腫治療薬「テモゾロミド」（テモダールカプセル、シェリング・プラウが製造販売）
改訂内容：「重大な副作用」に「間質性肺炎」を追記
③Ｂ細胞性非ホジキンリンパ腫治療薬「リツキシマブ」（リツキサン、中外製薬が製造販売）
改訂内容：「重大な副作用」に「細菌、真菌、ウイルスによる重篤な感染症」と「進行性多巣性白質脳症」を追記

知識のアップデートにご利用ください。

薬害でPMDA職員の権限をどうするか
2009/01/15 22:17－キャリアブレイン

[要約＆コメント]
厚生労働省の「薬害肝炎事件の検証及び再発防止のための医薬品行政のあり方検討委員会」が開かれ、薬害における独立行政法人「医薬品医療機器総合機構（PMDA）」の権限について多くの意見が出た。
提言取りまとめのために事務局が整理した論点は、
（1）薬害肝炎事件の経過から抽出される問題点
（2）これまでの主な制度改正等の経過
（3）薬害再発防止のための医薬品行政等の見直し―の3点で構成。（感染リスクの高い生物由来製品について、医療機関や企業以外に患者本人へ製剤名やロットなどを公開記録できるようにする方針を検討）
人数を増やすだけでなく、権限の範囲等も再検討が必要であるという主張もあり、検討が必要と考えられる。
参考記事：厚労省：薬副作用、分析を強化　来年度から、担当者を１００人増員－－方針（毎日新聞）

Saya's 薬学ニュース vol.55で紹介したPMDA増員の記事。PMDAで実際増員されるのは、公務員ではなく、現場経験の豊富は医療関係者など（医師、薬剤師、統計学の専門家ら）であり、国家公務員でないことから裁量に関する疑問も上がっている。

花粉症には「使い捨てコンタクト」を
2009/01/15 22:21－キャリアブレイン

[要約＆コメント]
コンタクトレンズ使用者を対象に、「花粉症についての意識調査」を実施したところ、花粉の飛散時期にもコンタクトレンズを使用している人は74.5％で、「できればコンタクトレンズの使用を継続したい」と考えている人は88.3％もいたという。
眼科の専門家は、症状が出る前（1月）に眼科を受診することや、一度付着した花粉を完全に洗い流すことは難しいため、『1日使い捨てタイプ』に切り替えることを勧めている。

コンタクトの使用はもはや必須の時代になっているのかもしれない。そんな中でメガネをかけなさい、という指導はナンセンスであるため、どうにか影響を最小限に抑えるためにも、症状が出る前の受診はお勧めである。また、抗アレルギー薬は人によって合うものと合わないものがあるので、一つの薬が合わなくても医師と相談して合う薬を見つけるよう根気強く続けることも重要である。さらに、花粉症治療として目薬の使用が最も多いことも、コンタクトレンズの使用において注意すべき点である。

FDAが皮膚局所麻酔薬の危険性を警告
2009年1月16日/HealthDay News

[要約＆コメント]
米国食品医薬品局（FDA）は消費者および医療従事者に対し、処方薬・市販（OTC）薬ともに皮膚に塗布する局所麻酔薬の不適切な使用により、生命にかかわるリスクが生じるとの警告を発した。
該当する麻酔薬は、皮膚表面に近い神経末端の感覚を鈍らせる作用のあるリドカイン、テトラカイン、ベンゾカイン、プリロカインなどの麻酔成分を含有するもので、クリーム、軟膏およびゲル剤がある。不適切な方法で使用すると、薬剤が血流に取り込まれ、不整脈、痙攣(けいれん)、呼吸困難、昏睡さらには死亡などの反応を引き起こす可能性があるという。

リドカインを含むものには痔の治療薬（ex.ネリプロクト）などがある。特に、傷がある部分や、熱を持った部分に使用すると血中濃度が上昇しやすい傾向にあるため、その点を患者に指導する必要がありそうである。

おまけ…海外の病院

NEC、米NYセイント・ジョセフ病院にRFIDタグを活用した温度管理システム構築
2009年1月14日 12:01－RBB Today

[要約＆コメント]
NECならびにNEC Unified Solutionsは、米国ニューヨーク州のセイント・ジョセフ病院において、アクティブRFIDタグを活用した温度管理システムを構築したことを発表した。
このシステムは、同病院内の薬品や血液などが格納されている冷蔵・冷凍庫に温度センサー付アクティブRFIDタグを設置し、同タグより定期的に温度データを収集することで、病院内に保存されている薬品や血液などの温度管理を行うもの。物質の温度に加え、物質の状態や位置情報の24時間常時監視が可能となり、より精密な品質管理が実現した。

日本の病院での温度管理はどのようになっているのだろうか。この記事を読んでふと疑問に思った。研究にも応用できる技術であるが、利用している施設はあるのだろうか？

Saya's 薬学ニュース vol.38-後発医薬品の使用進まず／薬害C型肝炎訴訟が終結／副作用であるまつげの伸びる作用を美容で利用／特発肺線維症に新薬／アメリカに国民皆保険制度が導入？

＜Today's news＞
1. 後発医薬品の使用進まず―厚労省調査
2. 日本製薬と和解合意　社長謝罪、６年ぶり決着　薬害Ｃ型肝炎訴訟
3. 眼病薬にまつげが伸びる副作用～アラガン、美容目的で販売申請
4. 特発性肺線維症治療薬を新発売－塩野義製薬
おまけ. 米次期厚生長官にダシュル氏　オバマ氏、医療改革へ指名

後発医薬品の使用進まず―厚労省調査　 　
2008/12/15 14:43－キャリアブレイン

[要訳＆コメント]
先発医薬品からの切り替えが進められている後発医薬品の今年4月の使用状況が、「内服薬」を除いてすべて悪化したことが、厚生労働省の調べで明らかになった。
今回の改定では、後発医薬品の使用を一層促進するため、処方せんの「変更不可」欄に医師の署名がなければ後発医薬品に変更できることになったほか、「後発医薬品調剤体制加算」が新設され、後発品の調剤率が30％以上の場合に4点の加算が取れるようになった。

薬剤師に対するアンケートをSaya's 薬学ニュース vol.36でも紹介したが、法が改定されてからも薬剤師の後発医薬品に対する動きは鈍いように感じる。患者に対するアンケートでは多くの患者が後発医薬品での処方を希望しているのに対し、逆行しているかのようだ。未だに多くの医療者が後発医薬品に対する先入観や悪いイメージをぬぐうことができず、また経営悪化の問題などもあり起こっていることのように思う。経営に関しては、何らかの法的処置をとらなければ厳しいものであるが、正しい知識を得ることは自分でも今からできることである。多くのことを誤解していることに気付いていない薬剤師は多いのではないだろうか。何のための後発医薬品推進なのか、海外でこれほどまでに一般的に使用されているのに日本では受け入れようとしないのか、薬剤師としてこの問題にしっかりと向き合うことは責務なのではないだろうか。
参考記事：ジェネリック医薬品について、依然として半数を超える薬剤師が“患者さんから尋ねられたら説明”（沢井製薬）、ジェネリック医薬品での処方・調剤を依頼する患者さんが着実に増加　前回13.2％から20.5％へ（沢井製薬）

日本製薬と和解合意　社長謝罪、６年ぶり決着　薬害Ｃ型肝炎訴訟
2008年12月15日－m3.com　※m3.com閲覧には会員登録が必要です

[要訳＆コメント]
汚染された血液製剤によりＣ型肝炎に感染したとして、患者らが国や製薬会社に賠償を求めた薬害肝炎訴訟で、全国原告・弁護団と被告の日本製薬は14日、東京都千代田区の同社本社で、事実上の和解となる基本合意書に調印した。
原告は既に国のほか、大半の原告にとって被告企業の田辺三菱製薬（大阪市、旧ミドリ十字）などと合意。1社残っていた日本製薬とも合意したことで、2002年から全国的に起こされた集団訴訟は約6年ぶりに決着した。

5年前、薬害の問題に初めて触れることとなり、当時組織されていた「肝炎訴訟を支える会」で初期に関わっていたことがあるが、やっと決着に辿り着くところまで見届けることができた。薬害は薬の問題であるのに、薬剤師が責任を求められる事は一切なく、そのことに関し強い疑問を抱いていた。薬の責任は薬剤師にあるのでは？当時学生だった私はなぜかよく分かっていなかった。責任を求められない代わりに、職能も低い現実を目の当たりにしたのだった。
学生の頃に携わっていたが、卒業を迎えるころには良い知らせを聞けるようになり、それからは順調であった。組織も徐々に大きくなり、多くの方が懸命に活動している姿をいつの間にか客観的に見る立場へと変わってしまったが、それでも思いは皆と同じであった。ここまで頑張ってこられた原告の方々や、支援されてきた方々に感謝の意を表したいと思います。
　
眼病薬にまつげが伸びる副作用～アラガン、美容目的で販売申請 　
2008年12月15日 18:31－USFL.COM - New York,NY,USA

[要訳＆コメント]
食品医薬品局（FDA）の諮問委員会は15日までに、医薬品会社アラガンが申請していた緑内障治療用点眼薬「ルミガン」*の美容目的での販売について、認可すべきであるとの勧告を行った。ルミガンには上まつげの育毛効果があり、認可されれば同薬は「ラティス」の商品名で販売される。
ドライアイや目の炎症といった副作用もみられることもあった。本来は緑内障治療薬であるため眼球に触れると眼圧が低下するといった説明を医師や患者に行いながらの販売になりそうである。
類似記事：まつ毛を長く濃くする薬：緑内障の治療薬を利用（Wired Vision09/01/15）（ボトックスは、ボツリヌス菌が産生するボツリヌス毒素を使う薬で、日本でも注射剤として、眼瞼痙攣や片側顔面痙攣、痙性斜頸の適応で承認されている。近年では医療用としてだけでなく、美容外科領域において、筋弛緩作用を応用した「皺取り」や「輪郭補正(エラ取り)」の目的で使用されることが多い。）

緑内障の治療薬が美容目的で使用…インターネットで検索してみると、多くのネット販売がヒットする。しかもその値段はどれも7000円～1万を超えるものもあり高い。一生まつ毛が長いまま...という夢をかなえるには安いと思うのだろうか。ただし、医療用で使われるほどの薬であることを忘れてはならず、眼球に触れないよう指導を徹底していただきたい。
＊ルミガン
商品名：LumiganOphthalmicSolution(ルミガン)
一般名：Bimatoprost(ビマトプロスト) 0.03％
効能効果：緑内障・高眼圧症治療薬
製造元：Allergan(アルゲン)

特発性肺線維症治療薬を新発売－塩野義製薬
2008/12/16 －キャリアブレイン

[要訳＆コメント]
特発性肺線維症*治療薬「ピレスパ錠200㎎」（一般名・ピルフェニドン）が販売された。ピレスパ錠は、線維化そのものを抑制する新しい作用機序の薬、臨床試験でも、肺活量の低下を抑制することが確認され、無増悪生存期間も低下の抑制が見られた。

瓶が500錠、PTPが100錠。薬価は676.40円（200㎎）
＊特発性肺線維症
原因不明の疾患で、肺胞壁の線維化が進行することにより、不可逆性の蜂巣肺（高分解能CTで肺が蜂の巣様に写る状態）形成を来す予後不良の疾患。一般的に拘束性障害（肺活量や全肺気量の減少）が認められる。症状（肺胞壁の線維化）が進行すると、肺での酸素と二酸化炭素の交換が困難になり、酸素吸入療法などが必要になる場合もある。特定疾患に指定されている。
　
おまけ...　米国医療制度に改革?!

米次期厚生長官にダシュル氏　オバマ氏、医療改革へ指名
2008年12月12日－朝日新聞

[要訳＆コメント]
オバマ米次期大統領は１１日、医療制度改革を担う次期政権の厚生長官にトム・ダシュル元民主党上院院内総務（６１）を指名した。オバマ政権は国民皆保険を視野に入れた抜本的な改革が大きな目標。オバマ氏は「健康保険料は過去８年間で２倍近く高騰し、４５００万人もの国民が無保険だ。医療コストを下げ、誰にとっても手頃な費用で済む医療制度を実現したい」と発言。

先進国で唯一国民皆保険制度を持たな行くにアメリカ。そのアメリカでついに国民皆保険を視野に入れた改革がオバマ氏の手によって実現するのか！？オーストラリア／カナダ／日本(＋αで他国)の医療制度や薬学事情の比較を行っている私にとっては、非常に興味深いものであったので紹介した。将来アメリカに住みたいと思っている人には、大きな動機につながるかもしれない。

Saya's 薬学ニュース vol.32-貧しい国への支援（糖尿病とインスリン）／超多剤耐性結核菌／「センサーチップ搭載の薬」／医学部に薬学の授業を導入／「遠隔予防医療相談システム」

＜Today's news＞
1. 最貧国の子供たちへ、インスリンと糖尿病ケアの無償提供
2. 超多剤耐性結核の治療に大きな一歩
3. 「センサーチップ搭載の薬」で、身体反応をモニター
4. 山形大医学部に医薬品安全対策の講義―国内初
おまけ. KDDI・NEC・慶応大、「遠隔予防医療相談システム」の実験を開始～公民館で画面を共有しながら相談可能

最貧国の子供たちへ、インスリンと糖尿病ケアの無償提供
2008年12月5日－ノボ ノルディスク ファーマ株式会社プレリリース

[要訳＆コメント]
ノボ ノルディスク社は、世界で最も貧しい国々の10,000人の子どもたちに、インスリンの無償提供を含む糖尿病ケアの提供を行うことを発表しました。これは、「糖尿病とともに生きる子供たちの未来を変える」というプログラムで、2009年から5年間にわたって行うものです。
先進国において1型糖尿病の子供は寿命を全うできる可能性があるのに対し、サハラ以南のアフリカで生まれた子供が1型糖尿病と診断された場合、その寿命は1年にも満たないのが現状です。

アフリカにおける1型糖尿病の子供たち（0-14歳未満）は、38,000人と推定されるという。その子供たちが、インスリンを手に入れられないことで、1年未満の寿命で亡くなっていく…こんな事実を皆さんはご存知でしたか。食べ物が手に入らず飢餓により亡くなっていくことが多い貧しい地域では、インスリンなどの薬剤はどれだけ高価なものとして映っているのだろう。先進国でも国内で薬が承認されておらず、海外から全額負担で購入している人や、海外で移植をしに日本を発つ人たちもいる。そのくらいの、いやそれ以上に難しいことなのかもしれない。飢餓や感染症ばかりに目が行っていたが、糖尿病も支援の一つになるのだと、この記事で改めて教えられた。この子供たちは、先進国で生まれていれば…と考えることもあるのだろうか。それとも、その先進国という言葉を知らずに亡くなっていくのだろうか。

超多剤耐性結核の治療に大きな一歩
2008年12月8日－週刊医学界新聞

[要訳＆コメント]
財団法人微生物化学研究会は超多剤耐性結核菌（XDR‐TB）に有効な治療薬の開発をめざし，米国のリリー結核創薬イニシアチブとの共同開発研究を開始したことを発表した。
微生物代謝産物から発見した化合物CPZEN‐45は、「XDR‐TBに有効で，10剤耐性結核菌にも高い有効性がある」「高い安全性を有する」「耐性菌の出現頻度が極めて低い」といった特徴をもつため、結核菌に対する有効性が期待されている。

結核菌は、一般の人からは「過去の話」のような印象を持たれているかもしれないが、今でも死亡原因第4位に位置する驚異の疾患であることを忘れてはならない。それも、今まで効いていた薬に耐性が出始めていることが原因である。抗生剤・抗菌剤には、必ずと言っていいほど耐性が作られる時が来る。それが遅いか早いか、という話だけであり、新しい薬が開発されたからといって安心してはいられない。さらなる開発が必要なのである。

「センサーチップ搭載の薬」で、身体反応をモニター
2008/12/09－Wired Vision


[要訳＆コメント]
あと数年のうちには、錠剤を口にするという行為が、ただ薬を飲んで効いてくれるのを待つ、という以上の意味を持つようになるかもしれない。
薬の効果を簡単にモニターできるシステムを開発した。超小型コンピューターとセンサーを薬剤に組み込み、携帯電話やインターネットにつなぐというものだ。
この技術を利用すれば、患者の重要データを自動的に収集し、糖尿病や高血圧といった慢性疾患の管理に役立てることが可能になる。特に、一定量の投薬に対する患者の反応を詳細に追跡するのに役立つとみられる。
参考原文：WIRED NEWS 原文(English)

この技術で吸収や分布、代謝や排せつの速度が測れれば、薬物動態のチェックなどにも応用できるのではないだろうか。この技術がどこまで使えるものなのかがはっきり分からないので何とも言えないが、技術の進歩はここまで来たか…といった興味深い記事だったので紹介した。

山形大医学部に医薬品安全対策の講義―国内初
2008/12/08 11:00－キャリアブレイン

[要訳＆コメント]
山形大医学部は2010年度から、医薬品・医療機器の承認審査や市販後安全対策、薬害の問題などについて総合的に学ぶ講義を、医学部内に新しく設置する。薬害問題や医薬品の規制の仕組みなどについて系統立って学ぶ講義の開設は、全国でも初の試みになる。
講義の内容は、医薬品医療機器総合機構（PMDA）が実施している医薬品や医療機器の承認審査や、市販後の安全対策、副作用の被害拡大防止の方法のほか、薬害の問題などについて
山形大医学部では、この他にも現在診療科離れが起きている小児科や産科、救急医学、外科の4科のいずれかを研修内容として選択することで、一部の授業料を免除するなどの取り組みも国内初で行っている。

薬害を学ぶことで、薬の恐ろしさなどを患者の訴えから学ぶことはできるだろうが、これがどこまで学生の胸に響くか...見守っていきたい内容である。西洋医学においては、症状などから診断を下すまでに力を入れ、一度診断が下ればルーチンのように薬が決定される。一度出た薬はなかなか削除されないのが現状ではないだろうか。一人の患者に対しこんなにも薬の種類が処方されているのは、日本くらいではないだろうか、と感じるが、その辺医師がどのように考えているのかディスカッションしたい内容である。薬はできるだけ減らす方向で、さらに最小限の薬で症状を維持する。この点をこれらの教育から気づいてもらえれば、意味のある講義だと思うのだが。

おまけ...在宅医療
KDDI・NEC・慶応大、「遠隔予防医療相談システム」の実験を開始～公民館で画面を共有しながら相談可能
2008年12月8日 18:24－RBB Today

[要訳＆コメント]
慶応義塾、NEC、KDDIの3者は8日、同大学の「コ・モビリティ社会の創成プロジェクト」 の一環として、「遠隔予防医療相談システム」の実証実験を開始した。
採血された血液のサラサラ度合いを血液レオロジー測定装置で検出し、データをインターネットで都心の医師に送信し、住民と医師や健康コンシェルジュスタッフが血液データをはじめとする健康データをコミュニケーション端末の画面上で共有しながら、健康相談や助言などを行うことが可能となる。医師と定期的に話すことで住民の安心感を高め、QOL (Quality of Life) の向上、中長期的には自治体の医療費負担の削減につなげることが目標とのこと。なお、血液サラサラ度合いがわかる動画を遠隔で住民と医師が共有するのは、世界初の試みとなる。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　＊遠隔予防医療相談システム概要

Saya's 薬学ニュース vol.10のおまけでもIntelによる、TV電話を使った在宅医療患者のための医療管理システムを紹介した。Intelでは患者の血圧や心拍数のデータ管理によるものだが、今回の慶応大学では血液のサラサラ度合を機械を使って遠隔で測定する事が可能になるという。これらはいずでも、へき地における医師不足などの問題に対し、予防や未病の観点で期待ができる内容なので紹介した。いつでも相談できる、というイ環境は、市民にとっても安心材料となるだろう。

Saya's 薬学ニュース vol.29-慢性の頭痛、はり治療が薬より有効/インフルエンザ流行の兆し 患者増、昨年に次ぐ多さ/「ネットで安全は買えるのか」対面販売の重要性訴えフォーラム/乳がん検診に前向きな女性が9割超 /60歳以上開業医の約3割が「辞める」－オンライン請求義務化

とうとうエドモントンは冬本番？で－25℃をマークしました。どんだけ寒くなるのかなぁ？とずっと恐れていたけれど、日本のような底冷えはなく、しっかり防寒すれば芯まで冷える、ということはないようです。もちろん－25℃は寒いけれど、日本の寒さのほうが、どっちかというと嫌いかな･･･

さて、たまりにたまっている薬学ニュースをさばいていきましょう！！といっても、気になるニュースがたくさんありすぎて、なかなか当日のニュースまでに行きつかない状況です…

慢性の頭痛、はり治療が薬より有効＝米研究
2008年 12月 2日 16:47－ロイター

[要訳＆コメント]
慢性的な頭痛の軽減にはアスピリンなどの薬よりもはり治療が効くとの調査結果が発表された。

片頭痛で悩む人は、薬の確保に必死で、よく効いていた薬が製造中止になった知らせを聞いた時、すがる思いで薬局に電話をしてきたことを覚えている。その人のために薬を確保してあげたかったが、法律上それはできないので、断らざるを得なかったのが悔しかったことがある。そんな人たちへの第二の選択肢として、はり治療が有効であるという話は今回初めて聞いたが、欠点として通院が必要であるということ。最低5~6回の通院が必要であるという。薬の服用であれば、頻繁な通院は必要ない。本気で悩んでいる人は、試したいと思う記事かもしれないが、その効果の差はそこまで大きくなく、人によっては同等かそれ以下の効果しか得られない場合もあるということを覚えておいてほしい。

インフルエンザ流行の兆し　患者増、昨年に次ぐ多さ
2008.12.2 20:22－産経新聞

[要訳＆コメント]
インフルエンザ患者の報告数が急増しており、近く全国的な流行が始まりそうなことが調べでわかった。全国的な流行開始の指標である、定点当たり１・００人(１１月２３日までの１週間で定点当たり０・５６人)を近く超える可能性が高いとみている。台風が今季一度も本州に上陸せず、空気が乾燥していることが原因との指摘もある。
参照記事：大阪でインフルエンザ早くも猛威　全国の４割占め学級閉鎖相次ぐ　「お茶」　インフルエンザを予防　効果的な「うがい」　化粧水や風呂にも◎

今の時期話題のインフルエンザ、今年は昨年に続いて患者数が急増しているというのが気になるところ。高齢者や、特に小児の場合は感染率が高いようなので、予防注射はもちろんのこと、インフルエンザの流行には、空気の乾燥により鼻やのどなどの粘膜が弱ることが関係するとみられているため、うがいや手洗いなどの基本的な予防策が重要である。特にカテキンを多く含む「緑茶」でのうがいは抗菌作用の点で効果も高く、食生活から取り入れることができるので是非みなさんにも実行していただきたい。カテキンの作用は嘘ではなく、しっかりと研究により実証されおり、その効果の幅はもはや想像の範囲を超える。だまされた、と思って試した人にはいいことがあるかも☆

「ネットで安全は買えるのか」対面販売の重要性訴えフォーラム
2008/12/03 15:05－キャリアブレイン

[要訳＆コメント]
薬害被害者団体や消費者団体などでつくる「緊急フォーラム実行委員会」が、東京都内で「なぜ薬は対面販売されるのか―ネットで安全は買えるのか」をテーマにフォーラムを開いた。
・「一般用医薬品では、副作用などの重要な事実が添付の文書に記されてはいるものの、簡単に、他の箇所と同じように記載されていることが多く、情報に『重み』がない。
・「薬局などで売られている医薬品は、パッケージを見れば、医薬品の情報を得ることができるが、ネットだと宣伝に都合のいい文句だけを書かれる可能性がある。」
・「わたしたちはただ、『ネット通販反対』と言っているわけではない。一般用医薬品販売の基準をどこに定めるか、ということが問題。長期間にわたる議論を経て、対面販売の原則を確立した今の段階では、きちんとその原則を貫くのが適切だろう、というのがわたしたちの主張だ」

今までも何度も取り上げてきているOTC医薬品のネット販売に関する話題だが、今回の記事は訴えている内容にも深みがあり、どこか人を引き付けるような、納得させるような意見が見られた気がする。確かにネット販売になれば、販売促進のための宣伝文句などが強調され、安全面での表示が陰になってしまう可能性も否定できない。ネット販売の継続には個人的に賛成だったが、この点がはっきりとされない限り、安全使用の面ではネット販売の継続は難しいかもしれない。ネット販売を禁止するにしても、継続するにしてもこの点は明確にしてほしい点である。

おまけ...ピンクリボン-乳がん
乳がん検診に前向きな女性が9割超
2008/12/04 13:55－キャリアブレイン

[要訳＆コメント]
30－50歳代の女性の9割以上が、乳がん検診を「受けたい」と前向きにとらえていることが、意識調査の結果から分かった。一方、「検診を受けたことはないが、受けたい」と答えた339人に、今まで受診せずにきた理由を聞いた結果では、「診察中に行くことが困難だから」が17.1％（58人）で最多。以下、「マンモグラフィーは痛そうだから」16.8％（57人）、「自分が乳がんになると考えたことがなかったから」（11.7％）などが続いた。「どこで受診すればよいかわからないから」とする回答も11.7％（40人）あった。
参考：乳がん.jp

「余命１か月の花嫁」の影響で世間にも乳がんの認識が広まるようになったこともあり、イベントブースでは「乳がん検査」などの目がよく目につくようになった。気にしている女性が多いことは上記のアンケートからも明らかだが、「検診を受けたことはないが、受けたい」が45.3％（339人）を占めていることから、まだまだ検査の実施までにはいきついていないようだ。「余命１か月の花嫁」でも、早期発見・早期治療が助かるための一番の方法、と呼びかけていることもあり、認識を拡大させる次のステップとして検診の利便性が次の課題になると考えられる。それにしても、ここまで影響力をみせるTVの力には、本当に驚かされる。

おまけ...レセプトオンライン請求義務化
60歳以上開業医の約3割が「辞める」－オンライン請求義務化
2008/12/02 09:39－キャリアブレイン

[要訳＆コメント]
2011年4月からレセプト（診療報酬請求書）のオンライン請求を義務化*する厚生労働省の方針に対し、60歳以上の開業医の約3割が「義務化されれば、開業医を辞める」と考えていることがわかった。「地域の患者の健康などを熟知したベテラン開業医が、オンライン請求義務化で廃院すれば、地域医療に深刻な影響を及ぼす。個々の医療機関の実情に応じた柔軟な対応が必要で、義務化は撤回すべき」と指摘している。

レセプトオンライン請求義務化に関しては、前々から取り上げているが、開業医に深刻な問題としてとらえられていることがわかる。ただでさえ医師不足で大きな問題を生んでいる状態で、しかも地方の開業医は、地域医療に欠かせない状態です。そんな医師が少なくともアンケートで答えた747人が廃業することになれば、地方の人はどのように医療の質を維持していくことができるだろうか。これは確かに無視できない結果のように感じた。
＊レセプト(診療報酬)の請求については、
・手書きで紙レセプトを提出
・レセプト作成用コンピュータ（レセコン）で紙レセプトを作成・提出
・レセコンでデータ作成し、ＣＤ－Ｒやフロッピーディスクなどの記録メディアで提出
・レセコンで作成し、データ送信用パソコンからＩＳＤＮ回線やインターネット回線を用いてオンラインで電子的に請求
－の4つの方法がある。厚労省は、11年度以降原則、オンライン請求を義務化する予定だ。

Saya's 薬学ニュース vol.24-膣カンジダの塗り薬、一般用医薬品で初の承認へ/「酸化マグネシウム」の長期投与に注意/「対面販売」貫きネット通販禁止を―日本薬剤師会など9団体が声明/医療崩壊の根本原因は医療費抑制政策（上）

膣カンジダの塗り薬、一般用医薬品で初の承認へ
2008/11/27 21:53　　 キャリアブレイン

[要訳＆コメント]
再発した膣カンジダ*を治療する塗り薬が、一般用医薬品としては初めて承認される見通しとなった。
膣カンジダの治療には、膣内に挿入する膣錠や、外陰部に塗布する塗り薬といった抗真菌剤などを使用するが、再発率が高く、一般用医薬品への患者のニーズは大きいという。
これまでに承認を受け発売された膣カンジダの一般用医薬品には、いずれも膣内に挿入するタイプで、外陰部のかゆみに作用する塗り薬はなかった。
イソコナゾール硝酸塩（ロート製薬）とミコナゾール硝酸塩（大正製薬）を有効成分とする一般用医薬品が承認されるようである。
＊膣カンジダは、カンジダ菌という真菌（カビの仲間）によって起こる膣炎。カンジダ菌は膣内だけでなく、皮膚や口内、腸内などに性別に関係なく存在し、抵抗力が弱まった時など、菌バランスが崩れた時に発症するといわれている。外陰部のかゆみや発赤、おりものの量や性状の変化などの症状を伴う。

膣カンジダで薬局を訪れる患者さんにも何名かあったことがあるが、自分の場合は初めての患者多く、再発の患者さんにはあまり会ったことがなかった。再発率が高いのであれば、OTC薬の販売は有効に思う。ただし、抗生剤や抗菌剤の場合、使用量や使用期間が長くなると耐性ができやすい欠点もある。むやみに使用することがないように指導することが必要であり、医療用医薬品を使用経験があり、症状や使用経験のある人に対して、OTC薬を勧める形が良いのではないかと感じる。

「酸化マグネシウム」の長期投与に注意
2008/11/27 21:25　　 キャリアブレイン

[要訳＆コメント]
胃潰瘍や十二指腸潰瘍などの治療薬や、便秘薬として用いられる「酸化マグネシウム」の副作用について、「本剤の投与により高マグネシウム血症が表れることがあるので、長期投与する場合には定期的に血清マグネシウム濃度を測定する」*よう注意を呼び掛けている。
「高マグネシウム血症」が表れると、呼吸抑制、意識障害、不整脈、心停止に至ることがある。このため、「悪心・嘔吐、口渇、血圧低下、徐脈、皮膚潮紅、筋力低下、傾眠等の症状の発現に注意する必要がある。

高齢者の場合、カマという略名で便秘症に対して処方されているケースがかなり多い。
〈用法用量の比較〉
制酸剤：通常成人1日0.5～1.0gを数回に分割経口投与
緩下剤：通常成人1日2ｇを食前又は食後の3回に分割経口投与するか、又は就寝前に1回投与
尿路蓚酸カルシウム結石発生予防：通常成人1日0.2～0.6gを多量の水とともに経口投与
上記の用法用量比較からみても、便秘症に使用する用量は最も多い。高齢者の場合は排泄能も成人に比べて低下しているため、特に注意する必要がある。服薬指導時の注意喚起に利用していきたい記事である。
＊添付文書「過量投与時の処置」部分抜き出し
処置：大量服用後の間もない場合には、催吐並びに胃洗浄を行う。中毒症状があらわれた場合には、心電図並びに血清マグネシウム濃度の測定等により患者の状態を十分に観察し、症状に応じて適切な処置を行うこと。（治療にはグルコン酸カルシウム静注が有効であるとの報告がある） なお、マグネシウムを除去するために血液透析が有効である。

「対面販売」貫きネット通販禁止を―日本薬剤師会など9団体が声明
2008/11/28 21:26　　 キャリアブレイン

[要訳＆コメント]
日本薬剤師会や全国薬局協励会など薬業団体9団体は11月28日、東京都内で合同記者会見を開き、「一般用医薬品の販売は対面販売が原則であり、インターネットによる販売は禁止すべきである」とする共同声明を発表した。
「薬剤師は消費者に安心して薬を服用してもらえるよう、必要な薬を『販売する』一方で、不要なものは『販売しない』。この点で、ネットで薬を販売するというのは、本来の在り方と大きく異なるのでは」との意見も出た。
共同声明を出したのは、日本薬剤師会、全国医薬品小売商業組合連合会、全国配置家庭薬協会、全日本薬種商協会、日本医薬品登録販売者協会、日本置き薬協会、日本チェーンドラッグストア協会、日本薬局協励会、日本薬業研修センターの9団体。

薬に関するあらゆる組織が、ネット通販には反対。という意見で一致している中、インターネット販売者はどのような対応を見せるのであろうか。私が一番気になっている「今までネット通販を唯一の方法として薬を購入していた人達への対応に関して」は触れられていなかったのが残念である。出ていた意見の中で、「現在のネット通販の考え方は『なし崩し的』だと言っていい。ネット通販を認めるのなら、相当な議論を重ねなければならないはずだ」との意見もあり、見方を変えれば議論を重ねることでネット通販も不可能ではない、ともとれるのではないだろうか。すべてを反対するだけではなく、ネットの利便性と安全性を兼ね備えた方法はないのだろうか。
参考記事：大衆薬のネット通販禁止を―薬害被害者団体など(「消費者の求める『利便性』は、あくまで『安全性』を前提にしたものだ」と強調。「ドラッグストアなどで、一般用医薬品が何の情報提供もなく販売されてきた状況を改善し、『対面販売』を原則として、リスクの程度に応じた実質的な情報提供と専門家による相談応需を確保することを主たる目的として行われた」と指摘し、あくまで第三類に関しても、話し合いの余地はあるにしても、原則ネット通販禁止を要請している。)

おまけ...アメリカの医療
医療崩壊の根本原因は医療費抑制政策（上）保険医協会講演会で李啓充氏が警鐘
2008/11/20 －JanJanニュース

[要訳＆コメント]
日米の医療に携わった、医師で評論家の 李啓充（り・けいじゅう）氏が講演し、民間保険と株式会社病院が幅を利かす米国の実態を紹介、「官から民へ」を合い言葉に進むわが国の医療保険制度改革に警鐘を鳴らした。
財布からは、国民医療費について、今後の増加分は民間保険などで賄い、公的保険の適用対象を広げない意向が示された。赤字を抱える自治体病院を廃し、「株式会社による無駄のない医療」を、と訴える。目指しているものは、米国型の医療制度であるという。
日米の国民負担率(社会保険料と租税の和が国民所得に占める割合)を見てみると、日本３６％、米国３２％と４割を切るのに対し、スウェーデンは７割超。しかし、実際のところ、国民負担率は負担の実態を反映していない。それは、米は税金として国に支払うもののほかに、民間保険会社に支払う分があり、それは国民負担率に含まれていないからである。実際それらを合計すると、日本の倍近くを年間支払う必要がある。(例：５０歳、自営業、４人家族、２００８年度納付額＝日で２４８万円、米で４９３万円）民間保険の支払い額は年間上昇しているため、この差はさらに大きくなると考えられる。
社会保険料の本人負担と事業主負担の割合を、日仏で比較した場合、
・本人負担は日本１０．８９％、フランス９．６３％　(ほとんど同じ)
・事業主負担が日本１１．２７％に対してフランスは３１．９７％　(日本の３倍近)
→フランスでは普通の人の負担割合が低く、大きな政府が成り立っている。

海外の医療制度やシステムをこのように比較して見ることは、非常に興味深い。日本にいるだけでは気づけなかったり、知らずに過ごしてしまうこともあるのではないだろうか。日本が向かっている先は、いったいどのようなものなのか想像するのは難しいが、知らずに変な方向へ向かっていた…となるよりは、このように経験した人の意見を取り入れることも重要なのではないかと思う。マイケルムーア監督の映画「Sicko(シッコ)では、アメリカの医療の極端な一面が紹介されているが、あくまでその一面も事実な訳で、目をそむけてはならない部分である。
＊(下)に関する内容はSaya's 薬学ニュース vol.26　に掲載中

Saya's 薬学ニュース vol.3-テオフィリン配合の鎮咳去痰薬「ミルコデ錠A」が発売開始/薬害で有名となった「サリドマイド」が販売再開/鎮痛薬の後発薬をめぐりアメリカで特許訴訟

一日遅れですが、OBAMAさんの当選演説を聞きなんだか心をつかまれたような気がしました。奥さんがバリバリ仕事のできる人であっても家庭を優先するという考え方も、自分的には惹かれる部分です。今のアメリカをどう変えられるのか。アメリカに住む気はありませんが、イラク情勢や北朝鮮問題など大きな変化は期待できなくても現状の改善程度は期待させていただきたいです。がんばれOBAMA!!
最近カナダの選挙が終わり、次にアメリカの選挙…とついつい住んでる地域周辺の話題に目を奪われていましたが、肝心の日本の政治はどうなってるのかしら？そっちにもみなさん(自分も含めて)注目してみましょう☆

佐藤製薬、厳しいせき・たん・ぜんそくの症状を改善する「ミルコデ錠A」
2008年10月21日－BPnet
佐藤製薬は2008年10月20日、つらいせき、たん、ぜんそくの症状を改善する鎮咳去痰薬「ミルコデ錠A」を発売した。収縮した気管支を広げて気道を確保し、痰を出しやすくする成分「テオフィリン」を300mg、「dl－メチルエフェドリン塩酸塩」を配合したせき止め薬。 ...

[要訳・コメント]
つらいせき、たん、ぜんそくの症状を改善するせき止め薬「ミルコデ錠A」が佐藤製薬から販売された。
製品名：ミルコデ錠A
成分名：テオフィリン、塩酸メチルエフェドリン、キキョウエキス、セネガエキス、カンゾウエキス等
分類：第1類医薬品の鎮咳去痰薬　※
剤形：淡青色の糖衣錠
包装単位と金額(税込)：24錠　1,029円/48錠　1,408円
【ミルコデ錠Aの特製】
気管支拡張作用のあるテオフィリンを1日量300mg(OTC医薬品最大量)含み、さらに痰をうすめて出しやすくする「キキョウ、カンゾウ、セネガ」の３種類の生薬を配合することで、痰のからみを取り除き、咳を鎮めます。1回3錠服用する「ミルコデ錠」から1回2錠服用で同等効果を示すように進化したものだ。
また、第1類医薬品はOTC医薬品の中でもより専門性が高く、適正使用のための薬剤師による情報提供が義務化されているため、他社と専門性において差別化図るようだ。

テオフィリンという成分は喘息治療の医療用医薬品として投与される薬であり、一般的な鎮咳去痰薬に比べると強い効果が表れるのが予想されます。医療用ではテオフィリンが通常成人1日量400mg投与される。しかし、小児の服用に関しては過量により吐き気やおう吐などの副作用が注意される成分であり、OTC医薬品とはいえども服用に注意してもらいたいものです。
※OTC医薬品分類一覧
・第１類医薬品：OTC医薬品としての使用経験が少ないものや副作用、相互作用などの項目で安全性上、特に注意を要するもの。 ・第２類医薬品：副作用、相互作用などの項目で安全性上、注意を要するもの。またこの中で、特に注意を要するものを指定第２類医薬品とする。
・第３類医薬品：副作用、相互作用などの項目で安全性上、多少注意を要するもの。

サリドマイドを治療薬承認　年内にも４６年ぶり販売再開
2008年10月16日－asahi.com

[要訳・コメント]
服用した妊婦の子に重い障害を引き起こした薬「サリドマイド」の新しい可能性として、血液がんの一つであり「多発性骨髄腫」の治療薬として製造販売することを承認した。薬害を引き起こした薬が再販売されるのは極めて異例だが、販売条件として処方医師や患者の登録のほか、妊婦の誤用を防ぐための十分な説明が挙げられている。

「薬害」という言葉を聞いたら誰もが思い浮かべることができるほど有名薬「サリドマイド」。販売を再開させるのでは、という話は前から耳にしていたけれど、ついに今回正式に承認されることとなった。治療困難な疾患の治療に有効であるという事実はとても喜ばしいことであるが、二度とあのような悲惨な事態が1件でも発生しないよう事前の整備を万全にしてもらいたいと願う。

バーとエンド、鎮痛薬の後発薬をめぐり特許訴訟を開始
2008/10/22－IP NEXT
ニュース後発医薬品の米バー・ファーマシューティカルズ(Barr Pharmaceuticals)は、子会社のバー・ラボラトリーズ(Barr Laboratories)が、エンド・ファーマシューティカルズ(Endo Pharmaceuticals)の鎮痛薬「Opana ER 」（一般名：塩酸オキシモルホン）持続放出 ...

[要訳・コメント]
後発医薬品の米バー・ファーマシューティカルズ(Barr Pharmaceuticals)は、エンド・ファーマシューティカルズ(Endo Pharmaceuticals)の鎮痛薬「Opana ER 」（一般名：塩酸オキシモルホン）の持続放出錠時関する特許の無効をFDAに主張したことで、エンド社は特許侵害でバー社を提訴した。

記事を検索していると、アメリカにおける訴訟関連記事を多数見かけます。
何故こんない訴訟が多いの？と知人に伺ったところ、アメリカにおける弁護士総数と日本におけるものとを比較すると、アメリカが圧倒的に多いそうです。人口を考えると当たり前ですが、アメリカの場合は仕事量に対して弁護士の数が余ってしまうため小さなことでも弁護します！といったように弁護士事務所側が宣伝をしているというのです。日本では、小さな用件で訴訟を起こせるほど弁護士は暇ではないので訴訟社会ではないのですね。訴訟には多大なお金と日数がかかるため、弁護士になる門を狭くしてその量自体を減らすようにしている日本のやり方は賢い！とその方はおっしゃっていました。弁護士になるのはどこの国も難しいのだ…と勘違いしていた私にとってはまた一つ勉強になった日でした。

See ya~