Saya's 薬学ニュース vol.53-避妊用ピルが環境を汚染?!／緑内障の新発売／医薬品・医療機器等安全性情報12月／全国初禁煙条例?!／BMIも測れるトイレ

＜Today's news＞
1. 「避妊用ピルが環境を汚染」、カトリック医学協会が見解示す
2. 「タプロス点眼液0.0015％」新発売のお知らせ
3. 医薬品・医療機器等安全性情報　12月
4. 全国初の禁煙条例に暗雲　妥協の分煙案も、反発強く　「列島ライトアップ」
おまけ. 大和ハウスとTOTO、自宅で健康をチェックできる「インテリジェンストイレ」新機種　

「避妊用ピルが環境を汚染」、カトリック医学協会が見解示す

2009年01月05日 17:05－AFPBB News

[要約＆コメント]

ローマ法王庁が発行する日刊紙に3日、「経口避妊薬は環境を汚染し、男性不妊の原因ともなっている」との見解を示した報告書が掲載された。、「ここ数年で、経口避妊薬を服用した女性の尿を通じて、数10トンものホルモンが自然界に放出され、環境に壊滅的なダメージを与えている」と警告。

しかし、ある避妊薬の研究機関は、「経口避妊薬として服用し体内に取り込まれたホルモンは、再び女性ホルモンの特性を持つことはない」、イタリア薬理学協会も、「ピル（経口避妊薬）に含まれるエストロゲンなどのホルモンは、プラスチックや消毒剤、食肉など、身の回りのあらゆる所に存在するものだ」との見解を示している。

タイトルを見て、驚きも交えながら記事を見に来てみたが、どうやら避妊用ピルが環境を汚染している、というのは過大表現である可能性もある。妊娠中絶に反対する教会として、皆にピルの悪いイメージを伝えたかったのか、それともそのエビデンスを示す研究結果が出たのか。この記事からは確かな情報はつかめなかった。

「タプロス点眼液0.0015％」新発売のお知らせ

2008/12/16－参天製薬(株)

[要約＆コメント]

商品の説明＋副作用なども載せておきます。同系の点眼薬は第一もしくは第二選択薬として頻繁に処方されるようになっているので、確認が必要でしょう。

商品名：タプロス点眼液0 ．0 0 1 5％

一般名：タフルプロスト（プロスタグランジンF2α誘導体）

薬効：ブドウ膜強膜流出路からの房水流出量増加

剤形：点眼薬2 . 5 m L

副作用：目の充血、まれに角膜障害、虹彩色素沈着

参考資料：新薬発売のお知らせ（参天製薬）

医薬品・医療機器等安全性情報　12月

12月版－厚生労働省

[要約＆コメント]

使用上の注意の改訂について（その２０２）

(1)塩酸アマンタジン他（３件）

塩酸アマンタジン：本剤の投与を急に中止した場合，パーキンソン症状の悪化，悪性症候群，カタトニー（緊張病），錯乱，失見当識，精神状態の悪化，せん妄があらわれることがあるので，本剤の投与を中止する場合には，徐々に減量すること。

エベロリムス：心嚢液貯留：心嚢液貯留があらわれることがあるので，使用に際しては心電図，心エコー，胸部Ｘ線検査を行うなど，患者の状態を十分に観察し，異常が認められた場合には投与を中止するなど適切な処置を行うこと。

シクロスポリン（経口剤，注射剤）：血圧上昇があらわれることがあり，可逆性後白質脳症症候群，高血圧性脳症に至ることがあるので，定期的に血圧測定を行い，血圧上昇があらわれた場合には，降圧剤治療を行うなど適切な処置を行うこと。可逆性後白質脳症症候群，高血圧性脳症等の中枢神経系障害があらわれることがあるため、本剤を減量又は中止し，血圧のコントロール，抗痙攣薬の投与等適切な処置を行うこと。

(2)インスリンペン型注入器

本剤はJIS T 3226-2に準拠したA型専用注射針を用いて使用すること。

2.市販直後調査の対象品目一覧

薬の知識のアップデートにご利用ください。詳細は、各ページに飛んで確認してください。

全国初の禁煙条例に暗雲　妥協の分煙案も、反発強く　「列島ライトアップ」

2009年1月6日－m3.com　提供：共同通信社

[要約＆コメント]

神奈川県の松沢成文（まつざわ・しげふみ）知事が2月県議会で成立を目指している全国初の禁煙条例。知事は当初、全面禁煙の方針だったが、反発を受け一部分煙の容認や猶予の対象拡大など"妥協"を重ねている。だが飲食などの業界や県議会の反対は依然根強く、成立には暗雲が垂れ込めている。県議会は経済情勢の悪化などを理由に挙げ「2月議会は予算案審議が最優先」「パチンコ店や飲食店の経営悪化につながりかねない」と慎重姿勢を崩していない。

全国初にこだわる知事。以前Saya's 薬学ニュース vol.33でタバコのアンケート結果を紹介したが、タバコで不快な思いをしている人は70%近い数字を出していた。タバコによる害はこれほどまでに明らかになっているのに、経済的な理由によりそれが阻められている。今年の１月から、カナダのアルバータ州でも、ついに薬局でのたばこの販売が中止された。これは２年近く前から議論されていた内容との事だ。日本でもこの程度かかってしまうのだろうか。

おまけ...

大和ハウスとTOTO、自宅で健康をチェックできる「インテリジェンストイレ」新機種　　

2008年12月25日－日経トレンディネット

[要約＆コメント]

健康チェックシステムを搭載した住宅用トイレ「インテリジェンストイレ II」が発売された。2005年4月発売の初代は「尿糖値」「血圧」「体脂肪」「体重」の測定機能を搭載していたが、「インテリジェンストイレ II」では新たに、「尿温度」の測定機能を追加。「体脂肪」については「BMI値」（肥満度を表す体格指数）を表示するようにした。 「尿温度」測定は、深部体温の指標になり、測定を習慣化すれば女性特有のホルモンバランスを確認して、月経の時期、排卵日を予測できるという。「BMI値」測定は、子どもから大人までの肥満やメタボリックシンドロームの予防・健康管理につながる。

こんなトイレがあったのか！！とびっくりした記事。BMIはメタボリックが騒がれている今最も気になる値なのではないだろうか。でも、これおいくら？

Saya's 薬学ニュース vol.19-新薬など優先審査 先端医療開発 特区に24件/COPDの治療について/医療格差の国アメリカ 「健康への無関心」で慢性疾患が増殖

新薬など優先審査 先端医療開発 特区に24件
2008年11月18日－読売新聞

[要訳＆コメント]
先端医療の早期実用化を促進する「先端医療開発特区（スーパー特区）」に、京都大教授のチームなど計２４の研究グループを選んだ。日本が優位に立つ分野で新薬や医療機器の審査を迅速化するなどして、国際競争力を強化する狙いがある。
、〈１〉ｉＰＳ細胞の応用（２件）〈２〉再生医療（５件）〈３〉医療機器の開発（８件）〈４〉バイオ医薬品の開発（４件）〈５〉がん・難病などの医薬品・医療機器研究開発（５件）が選ばれた。

新薬開発には、一つの医薬品に対し１２憶程度かかる、ということをよく耳にするが、その治療薬の開発を唯一の希望として心待ちにしている人たちもたくさんいる。医療は様々な形で進化を遂げ、治療不可と考えられていた疾患までも薬での完治が可能になっている。現在死亡率No.1の癌も、近い未来治療が可能になるときが来るかもしれない。しかし治療において最も重要なことはQOLであり、ただ単に命を延ばすことではない。薬を服用することで副作用に苦しみながら生き延びることはある意味地獄である。これらの研究により、多くの人たちのQOLを挙げられるような技術が発展してほしいと願っている。

こころとからだの相談室：COPDの治療について
2008年11月21日－毎日新聞

[要訳＆コメント]
質問内容：痰がからむので、受診したところCOPDと診断されました。吸入型気管支拡張剤（チオトロピウム）を処方され、3日間服用すると症状は改善しましたが、下痢など副作用がひどかったので中止。医師と相談し、緑内障もあるためチオトロピウムは、痰がからむ時だけ使用することにしました。
今後どのような治療をすればよいでしょうか？　また、緑内障に影響を及ぼさず、痰のからみを改善する薬は、ないでしょうか？

COPDの患者さんにチオトロピウムを処方する場合には、気管支を拡張させて動いたときの息切れを軽減し、日常生活での活動や生活の質を向上させることを期待して使います。
チオトロピウムを使用する際に注意しなければならないのは、緑内障の患者さんと前立腺肥大症による排尿障害のある患者さんです。外用薬(吸入薬)を使うことで、血液中に入る量は吸入された薬剤の約3％程度となるため、医師はこの点を考慮した上で使用を勧め、同時に検査をまめに行っていると考えられます。
緑内障を気にせずに痰をコントロールするには、β2刺激薬という気管支拡張薬や去痰薬がよく使用されます。漢方にも去痰作用のある薬があるため、これらを併用もしくは単独使用されているケースが多いです。

おまけ…海外の医療〈米〉
医療格差の国アメリカ 「健康への無関心」で慢性疾患が増殖
2008年11月17日－DIAMOND ONLINE

[要訳＆コメント]
先進国のなかで唯一「国民皆保険制度」を導入していない国、アメリカ。収入格差がそのまま医療格差に繋がっており、病気になっても十分な医療サービスを受けられない人も多い。また、米国は専門医が多いものの、プライマリーケア（かかりつけ医による日常的な診察）が一般化していない。そのため、軽症の患者が大病院に溢れ返っている。
しかし最大の問題点は、低所得者を中心とした「健康への無関心」であると、かつてブッシュ政権で医療総監を務めたリチャード・Ｈ．カーモナ氏は警鐘を鳴らす。

医療制度の話になると、よく例に挙げられるのがアメリカの医療。マイケルムーア監督の映画「Sicko(シッコ)でも、おなじみのものとなっている。アメリカの医療費は年々膨れ上がり、年間の医療費総額はＧＤＰの16％に匹敵する2兆ドルに上っているという。これが日本の2倍を超える水準だというから驚きである。個人的には、日本の医療費増大に関して不安を感じていたが、その2倍以上の医療費がアメリカでは消費されている。人口を考えれば分からなくもないが、2兆ドルと言われてもいまいちぴんと来ないのは私だけだろうか。
メタボリックに関しては、食生活から見れば確実に日本よりアメリカでの取り組みが必要と考えられるが、政策や対応に関しては日本のほうが進んでいるというから怖い事実である。そんな遅れた対応では、生活習慣病患者が増えるのは容易に想像できる結果である。このような機会に国際協力は利用されるべきなのではないだろうか。